動画制作における、お客様の“お悩み”

よくある悩み

青葉印刷なら、そんな“お悩み”をすべて解消！

“お悩み”を解消する4つの特長

初めてのご担当でも安心！ヒアリングからしっかりサポート

お気軽にお問い合わせいただければ、専任ディレクターが全面的にサポートいたします。
不安や疑問に思われている点、動画の使用目的、ご予算などをしっかりヒアリングさせていただき、企画提案から動画の完成までお客様に寄り添い並走いたします。

40年の経験と豊富な実績に裏打ちされた動画制作品質

創業60年以上で取引社数約400社。動画クリエイターが在籍。
弊社は長年、多種多様な業界のお客様を対象に動画制作に携わってまいりました。
動画はあくまでコミュニケーション手段であり、その先にある成果の創出こそ弊社の存在価値であるという認識のもと、これからも品質の高い動画の企画制作を提供してまいります。

お客様のご予算に合わせ最適なプランをご提案

お客様へのヒアリングを通じて、動画の制作目的やご要望をしっかり把握。その上で動画制作に必要な撮影や編集の工数を想定し見積もりを算出します。もし、ご予算を超過する場合は、工数の削減など制作費用を削減する方法をご提案させていただきます。

撮影に関する問題や不都合にも柔軟に対応

「動画に出演した社員が退職したらどうしよう」「肖像権や秘守義務の問題で現場の撮影ができない」など、撮影には問題がつきものです。
弊社では、実写以外のアニメーションなどの表現技術を用いて動画を制作することがが可能です。お困りの場合は、お気軽にご相談ください。

動画によって期待できる効果

動画を制作することで得られる効果はさまざまあります。より効果を発揮させるためには、何よりも制作する動画の目的とゴールを明確にすることです。そのうえで、見てほしいターゲットに伝えたいメッセージをしっかり構成して動画を制作することが重要です。

費用の目安と制作時間

動画の種類や、実写かアニメーションによって費用や制作期間は異なってきます。また、動画の尺（時間）や内容によっても前後しますが、ここでは弊社に動画制作をご依頼いただく場合の相場・目安を表示しています。

動画・映像制作に使える補助金・助成金制度

動画制作で使用できる補助金や助成金制度がございます。ご予算でお悩みの場合にぜひご検討ください。
ただし、採択されない場合もございますので、その場合も想定して準備することも大切です。弊社はお客様の申請サポートから採択された実績がございますので、申請方法についてもご相談ください。

小規模事業者持化補助金

日本商工会議所が小規模事業者の事業支援です。50～200万円の補助を受けられインボイス特例対象事業者は、 50万円の上乗せされます。動画・映像制作は広報費・ウェブサイト開発費にあたりますが、「ウェブサイト関連費のみによる申請はできない」などの制限があります。
対象企業にも複数の条件があるため、詳細については、公式サイトをご確認ください。

小規模事業者持化補助金の公式サイトを見る

IT導入補助金

類型や枠によっても異なりますが、通常枠の場合、5万円～450万円までの補助額があります。
動画・映像制作にあわせて、システムでの業務効率化などの目的で、ITツールを取り入れる際に使用できます。
業務効率化・売上アップをサポートするITツール導入の経費を一部補助するものです。動画制作単体で補助されるものではなく、動画制作に必要なITツールの導入が対象になります。
詳細については、公式サイトをご確認ください。

IT導入補助金の公式サイトを見る

補助事業再構築補助金

新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、当面の需要や売り上げの回復が期待しづらい中、ポストコロナ・ウィズコロナ時代の経済社会の変化に対応するために中小企業等の事業再構築を支援制度です。
たとえば、産業構造転換枠の補助対象経費には広告宣伝・販売促進費があり、事業再構築補助金を受けられると、動画・映像制作にも活用できる可能性があります。詳細については、公式サイトをご確認ください。

補助事業再構築補助金の公式サイトを見る

ものづくり補助金

正式名称：ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金は、中小企業・小規模事業者等が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更（働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス導入等）等に対応するため、中小企業・小規模事業者等が取り組む革新的サービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善を行うための設備投資などを支援するものです。
最大1250万円までの補助を受けられます。ただし動画制作に適用されるのは、「製品・サービス高付加価値化枠グローバル枠」のみとなっており補助助言は3000万円。なお、クラウドサービス利用費や外注費も対象。詳細については、公式サイトをご確認ください。

ものづくり補助金の公式サイトを見る

早期再就職支援等助成金

東京圏からの移住者を雇い入れた事業主に対し、その採用活動に要した経費の一部が助成されます。
企業規模に応じて、助成対象経費の合計額に、助成率を乗じた額を上限100万で支給されます。受給するにはいくつかの要件を満たすことが必要です。詳細については、公式サイトをご確認ください。

早期再就職支援等助成金の公式サイトを見る

自治体の補助金

動画で活用できる補助金。助成金制度がある自治体があります。
独立行政法人の中小企業基盤整備機構が運営するJ-Net21「支援情報ヘッドライン」で全国の補助金・助成金の支援情報を調べることができます。

自治体の補助金について調べる

動画・映像制作を依頼する際の事前準備と制作会社の選び方

動画・映像制作を依頼する場合、依頼する前の事前準備と制作会社を選ぶ際の3つのポイントを抑えておくことで、失敗しない動画制作をすることでできます。

依頼する前に準備しておく3つのポイント

1. 目的とターゲットを明確にする。動画制作はあくまで手段としておき、制作したものを通して伝えたい「相手」は誰なのか、また「伝えたいこと」は何なのかを決めておくと効果的な動画を制作しやすくなります。
2. お問い合わせする前に予算を決めておく。映像に盛り込みたいことや技術によって費用額が変わってくるため、事前に予算感を伝えると相違のない提案をしてもらいやすくなります。
3. 余裕を持った納期を決める。動画制作は依頼からおよそ1～2か月の期間を要するため、納期がタイトだと撮影しないなど希望する内容を削って制作することになってしまいます。

制作会社を選ぶ際の3つのポイント

1. 動画制作の制作実績と得意な業界・業種を確認する。「制作の歴史が長いか」「実績が豊富でクオリティが高いか」「どんなジャンルが得意か」など希望する動画のイメージに合っているか判断しましょう。
2. 気持ちよくコミュニケーションが取れる担当者か見極める。動画制作は納品までの制作期間が長く、やり取りも多くなるため、お問い合わせから対応の姿勢やレスポンスの速さなど相性のいい担当者を選びましょう。
3. 見積もりの内容が明確になっているか。項目別に費用の記載や日程スケジュール・動画プランの提示がきちんとされているか確認しましょう。